走行距離が少ない人はダイレクト自動車保険と好相性!

走行距離が少ない人はリスクが低いと考えられるため、保険料が安くなる

走行距離が少ない人はリスクが低いと考えられるため、保険料が安くなる

ずばり、ダイレクト自動車保険に乗り換えて最もメリットが大きいのは、なんといっても走行距離が少ない人です。

さまざまなリスクの要素を細かく区分し保険料が決められるタイプの保険を「リスク細分型保険」と呼び、その1つに保険料を走行距離に応じて算出する仕組みがあります。走行距離と事故発生率には相関関係があり、走行距離の多い人の事故発生率は高く、少ない人の事故発生率は低い傾向にあることがデータ分析によりわかっています。よって、走行距離が少ない人はリスクが低いと考えられるため、保険料が安くなるのです。

保険料を走行距離に応じて算出する仕組みを取り入れている保険会社は増えてきていますが、そのほとんどはダイレクト自動車保険。代理店型の自動車保険ではほとんど取り入れられておらず、一部の保険会社がテレマティクス(テレコミュニケーションとインフォマティクスから作られた造語で、自動車などの移動体に通信システムを組み合わせて様々な情報やサービスを提供すること)により、実際の走行距離を保険料に反映させる仕組みを導入した商品を販売している程度です。

ダイレクト自動車保険で一般的に導入されている「保険料を走行距離に応じて算出する仕組み」は、本人の申告に基づいた年間走行距離を、たとえば「5,000km超10,000km以下」というように各保険会社が設定した走行距離の分け方(走行距離区分)に当てはめて保険料を算出するものです。完全に走行距離と連動して保険料が決まるわけではありません。

「走行距離が少ない」は、どのくらいの距離?

「走行距離が少ない」とは、どの程度の距離と考えればよいのでしょうか。まず、平均的な年間走行距離を確認してみましょう。ソニー損保が実施した「2016年 全国カーライフ実態調査」(自家用車を所有し、月に1回以上車を運転する18歳~59歳の男女1,000名が回答)によると、年間走行距離の平均は6,899kmでした。「3,000km以下」が9.9%、「5,000km以下」が28.6%、「7,000km以下」が21.2%で、年間走行距離が7,000kmまでの人が6割(59.7%)を占めています。

また、国土交通省「自動車燃料消費量統計年報」(平成28年度分)の「1日1車当たり走行キロ」から、自家用(目的:主にマイカー)の年間走行距離の平均は約7,132kmと計算することができます。

次にダイレクト自動車保険各社の走行距離区分を見てみましょう。走行距離区分は、下の図の通り保険会社によって分け方がかなり異なっています。
区分はA社「○○未満」、F社「○○以下」、他の各社は「○○超○○以下」となっている。A・F・G各社は走行距離区分を予想年間走行距離で決め、他の各社は前年走行距離で決める。F社は区分の上限キロ数より実際の走行距離が少なかった場合、翌年の保険料を割引く仕組みがある(出所:各社ホームページをもとにガイドが作成undefined2017年9月24日時点)

区分はA社「○○未満」、F社「○○以下」、他の各社は「○○超○○以下」となっている。A・F・G各社は走行距離区分を予想年間走行距離で決め、他の各社は前年走行距離で決める。F社は区分の上限キロ数より実際の走行距離が少なかった場合、翌年の保険料を割引く仕組みがある(出所:各社ホームページをもとにガイドが作成 2017年9月24日時点)

これを見ると、年間走行距離が5,000km未満の人であれば、図で挙げた7社中4社で最も走行距離が少ない区分に、残り3社でも1番目または2番目に走行距離が短い区分に当てはまります。よって、年間走行距離が5,000km未満の人は、ダイレクト自動車保険への乗り換えで保険料がかなり下がる可能性が高いといえるでしょう。また、ダイレクト自動車保険の保険料水準は代理店型の自動車保険に比べ平均的に低いことから、図で挙げた7社中4社で2番目に走行距離が短い区分に当てはまる10,000km未満の人もある程度保険料が下がる可能性が高そうです。

そもそも保険会社により保険料は異なり、走行距離以外の要素も保険料に影響を与えるため、年間走行距離が10,000kmを超える人もダイレクト自動車保険への乗り換えで保険料が下がる可能性があります。逆に10,000km未満でも保険料がたいして下がらないということもあるため、「下がる確率が高くなる目安」と考えてください。

次のページでは「年齢条件で下がる可能性」を紹介していきます。