家計簿・家計管理/食費、水道光熱費、レジャー費など変動費の削減

やりくり上手が実践する節約の鉄板ルール3つ

節約は見直しすると効果が高い節約から始めることが重要です。固定費の中でも家計に占める割合の大きな住居費・保険料・通信費の節約術についてお伝えします。

二宮 清子

執筆者:二宮 清子

家計簿・家計管理ガイド

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家計には固定費と変動費がある

家計の支出には固定費と変動費があります。例えば家賃や住宅ローン、水道光熱費、通信費の基本料金部分といった毎月一定金額の支払いが発生するモノを固定費といいます。

また、変動費とは食費や日用品費、交際費、理美容費といった毎月の支払額が一定にならないものや、冠婚葬祭のように突発的な支払いも含みます。
 

まずは固定費の見直しを優先する

節約をする場合、家計の固定費と変動費、どちらを節約するほうが効果があるでしょう?

例えば「食費」を節約した場合、「家族4人で毎月5万円かかっている食費を4万円に減らそう!」と決めて「ビールは1日1本まで」「昼食はお弁当と水筒を持参」「外食は月1回」「チラシチェックは欠かさない」……と、日々のやりくりを頑張っても長続きしない、リバウンドで反対に支出が増えてしまったなんてこと、誰もが経験してるのではないでしょうか?

かろうじて、ひと月はできたとしても、その後できなければ1年間で考えると、1万円の節約にしかなりません。

しかし、固定費を見直し、毎月1万円の節約が可能になれば年間12万円の節約になります。固定費は思い切って見直すことで、まとまった金額を一気にカットできるうえ、以後ずっと効果が続くので、まずは固定費の見直しから始めるのが大切になります。

変動費の見直しはダイエットの様に我慢や忍耐が必要なので、メンタルトレーニングをしながら徐々に節約力をアップさせるといった「長期戦」になります。
 

見直しのポイントは、割合の大きなものから着手する

それでは具体的に家計に占める割合の大きい固定費(住居費・保険料・通信費)をどのように見直していくのか費目毎に紹介しましょう。ポイントは家計費に占める割合の大きな支出から見直していくことです。
 

1.住居費

住居費は家計に占める割合が最も大きくなる支出です。

<家賃>
毎月の手取り収入の3割以上の家賃を払っている場合、負担が大きく貯蓄は難しいはずです。できるだけ、手取りの2割以内に収まるような家賃にし浮いた1割は貯蓄したいものです。引越しも想定し、敷金・礼金・引越し費用といった引越しに関わるコストを計算したうえで、同じような物件で家賃が2割以内で収まれば、引っ越すことで家計はぐっと楽になるでしょう。

最近は敷金・礼金といった初期費用が無料の物件も多く存在しますので、それらを利用するのもひとつの手段です。

<住宅ローン>
低金利になり、多くの方が借換えを行いましたが、まだ借換えや見直しをしていない場合、見直すことで、住宅ローンの毎月の返済額を軽くすることができます。

しかし、借換えにはコストもかかりますので、まずは借入れしている金融機関に金利の引き下げができないか交渉してみることや、借換えすることでどの位のメリットがあるのか、シミュレーションしてもらい数字でしっかり把握することが大切です。
 

2.保険の見直し

住居費に続いて家計に占める割合が大きいのが、生命保険や損害保険の保険料になります。家計に占める割合が大きいわりには、保障の内容が家族のリスク度合いと合っていなかったり、アンバランスだったりすることも多いです。

保険料は安ければいいものでもありませんし、高ければいいというものでもありません。各家庭の収支や資産と負債を確認したうえで、リスク度合いや不安要素をカバーできる商品を家計の中で中長期にわたり、確実に支払える金額で契約していくことが大切になります。

以下に当てはまる場合は見直しが必要になります。

・保険料負担が、毎月の手取り収入の2割以上
・保険はたくさん入っているが貯蓄が全く無い
・貯蓄はしているが無保険
・貯蓄も無いが保険にも入っていない
・保険には入っているが内容は把握していない
 

3.通信費の見直し

通信費の中でも携帯電話・スマホに対する支出は、1~2年に一度の見直しが必要です。携帯電話の契約時には初期費用を抑えるために、必要のないオプションを付ける事が近年のマーケティングになっています。

最初の2か月ほどは無料で利用できてもその後は使用料金が発生してくるので、定期的に見直しをして、必要のないオプションはしっかり外していかないと、利用もしないのに固定費として毎月支払ってしまうというケースが多くなります。格安スマホの検討もいいでしょう。

通信費の料金体系は複雑になっていますので、契約時にひとつずつ確認しながら料金形態を決めていくようにしましょう。利用明細書がWEB化している事もあり、何にいくら支払っているのか理解しづらい状況になっています。だからこそ、携帯電話の料金はこまめな見直しが必要になります。

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