スマートハウス・シティ開発が一定進んだところで、今後注目されるのは、スマートハウス設備(太陽光発電システム、蓄電池、HEMSなど)のより安全化と低価格化でしょう。そうした中、より安全で環境負荷が低い蓄電デバイスを出してきたのが、MISAWAインターナショナル(東京都世田谷区、代表取締役:三澤千代治)です。

上海万博バスで使われた蓄電池

上海万博

上海万博で3000万人を運んだバスにも使われたキャパシタ

平成21年に設立された長期優良住宅法の気運とともに、200年住宅を提唱してきた同社は、2010年の上海万博視察でキャパシタを搭載した会場内巡回バスに注目。

万博で3000万人の来場客を運び、環境負担の少ない素材でリチウムイオン電池の10倍以上の寿命をもつ蓄電池キャパシタに注目し、以来、中国の上海奥威科技開発有限公司と共同研究開発を重ね、今回の「ウルトラキャパシタUBP-50000」の発売に至りました。

三澤社長

中国との共同開発について語る三澤社長

この上海奥威科技開発有限公司は創立当初、ロシアから蓄電技術を導入し、自動車専用のキャパシタ開発を中心に、政府の補助金を導入しながら研究開発を確立。中国本土ではカナダやアメリカ向けの車や中国でのバスでのキャパシタ活用が想定されていました。

しかし、安全な材料を使い、鉛やリチウムイオン電池より寿命が長いことに注目した三澤社長は時間をかけて「住宅用に転用できないか」と上海奥威科技開発有限公司を説得を試み、万博直後からMISAWAインターナショナル社との共同開発に至ったといいます。

外観

新ウルトラキャパシタ本体外観

このウルトラキャパシタの第一のポイントは、活性炭と電解液という安全な材料ででき、処分しやすく環境負荷が少ないこと。また現在日本で普及している鉛電池やリチウムイオン電池よりも経年劣化や安全性が高いこと。この劣化が少ないことから、MISAWAインターナショナルの試算によると、鉛電池の60倍、リチウム電池の1.5倍の充放電が可能であること。

これらのメリットは、同社の説明を総合すると「化学変化」でなく、活性炭に電解液を吸着させて蓄電放電する「物理現象」であることによるもののようです。

このキャパシタは最近出てきた新技術でなく、物理現象をもとに250年以上前からコンデサーとして使われてきたもの。身の回りにある事例では、コピー事務機やエレベーター、フォークリフトやクレーン、テレビやオーディオにも使われているそうです。