「犬を飼おうか」「じゃ、ブリーダーを探そう」「ちょっと待って、どうやってブリーダーを探すの?」という方、意外に多いのではないでしょうか。そこで、子犬が欲しい人とブリーダーとをつなぐポータルサイトをご紹介しましょう。

どこから子犬を手に入れるか

シェルティーの子犬

一つの命。子犬選びは慎重に。

まずはポータルサイトの紹介の前に、犬をどこから手に入れるかというお話について。

犬を飼いたいと思った時、その入手ルートはいくつかあります。ペットショップ、ブリーダー、動物愛護センターなどの収容施設、動物愛護団体などの保護施設、知人から。どこから手に入れるにせよ、それぞれに一長一短があります。

生体を扱うペットショップは街々に数多く存在し、最も気軽に足を運びやすく、多くの場合は数犬種の子犬を一度に見ることができますが、一方でその子犬がどこから来たのか、母犬や父犬はどんな犬なのか、繁殖者は誰なのか、そういった情報がわかりにくく、加えて、早い時期に母犬や兄弟犬から離されてしまうケースが多いためにワクチンプログラムや社会化の観点からは一抹の不安もよぎります。また、一口にペットショップと言っても子犬の病気や社会化に真面目に取り組んでいるところから少々首をひねらざるを得ないところまでショップとしての質には幅がある現状がありますので、ペットショップから購入するにしても安易に決めず、何軒か足を運んでみてショップの対応などを比較検討するのがベストでしょう。

ブリーダーの場合は特定の犬種にこだわりがあって繁殖をしている人達ですから、その犬種について詳しい、その犬種なりの飼育アドバイスをもらえる、飼い主となる人へ引き渡される直前まで母犬や兄弟犬たちと一緒にいることができるので、感染症予防や社会化の面からも子犬が理想的な環境で過ごせるというメリットがあります。しかし、パピーミル(犬の健康や環境への配慮がなく、ただ利潤だけを求めてまるで工場のように繁殖を繰り返すことからこう呼ばれます)やバックヤードブリーダー(うちのコに子犬を産ませてみたいという安易な発想から繁殖をし、同時にお小遣い稼ぎをというケースと、明らかに利潤目的で繁殖をするケースとがあり、どちらにしても繁殖についてはそれほど知識がないことが多いでしょう)という言葉があるように、ペットショップ同様、ブリーダーもその質に幅があります。また、優秀なブリーダーとされていても子犬を飼いだしてからあれこれうるさく口を出されるようでは閉口ものです。

動物愛護センターや動物愛護団体から譲り受ける場合には、行き場のないコたちを助けてあげられるということが最も意義あることですが、親犬はどんな犬なのか、どんな環境で育ってきたのかなど、そのコのバックグラウンドがわかりにくいというのが難点。成犬であればすでに何らかの癖がついていて、それを矯正するのに苦労するかもしれません。しかし、成犬ではもうしつけが入らないということでは決してありません。中には直りきらないものもあるかもしれませんが、犬は学ぶ動物、時間がかかっても覚えてくれるものです。ガイドとしては、犬にはみな同等に生きる権利があります、こういうコたちにも目を向けて頂きたいと思っています。

知人から譲り受ける場合には、やり取りも気軽にできる分いいかもしれませんが、その人が繁殖について知識があるならいざしらず、いわゆる素人繁殖であった場合には犬質や遺伝性疾患などにおいて不安が多少なりともあることは否めません。

どの入手ルートを選ぶかは自由ですが、自分に最も合ったものをお選びください。

次のページでは子犬の入手方法における日本の現状についてのお話です。



子犬の入手方法に関する現状

睡眠は子犬にとって大事な“栄養”

子犬には感染症予防と社会化への配慮が必要。

環境省が2009年度に行ったアンケート調査によると、犬を購入したというケースは全体の57.1%、譲り受けたというケースは32.7%でした。犬を購入したケースのうち、どこから購入したか?という問いに対して、「ペットショップ(店舗販売)」が64%、「ブリーダーから直接」が28%、「インターネットなどの通信販売」が3%、「インターネットオークション」が2%、「その他」が4%という結果です。この結果を見る限り、日本では半数以上の人が犬を購入するものとし、購入する場合は圧倒的にペットショップが多いということになります。参考までに、環境省の統計資料では2010年4月1日現在で動物取扱業の登録をしているペット販売業者の総数は23,866件となっています。

ここで独立行政法人国民生活センターが公表している相談の件数やその傾向に関するデータを見てみると、2010年度におけるペット動物(主に購入)についての相談件数が1,376件、ペットサービス(ドッグサロンやペット保険など)については465件、ペット用品については544件となっています。購入に関する相談が含まれるペット動物の相談に着目すると、2006年度が1,524件、2007年度が1,626件、2008年度が1,440件、2009年度が1,573件。2006~2010年度までの平均は1,507件となります。ちなみに、2011年度は10月31日現在で713件。相談の内容としては、購入後わずかな期間のうちに病気になった、または死亡したが、治療費を販売元に請求できるか、返金してもらえなかった、補償してもらえなかった、というようなケースが目立つようです。同センターが2007年度に公表した「ペット購入時のトラブルの実態と問題点--安心してペットを“買う”ためには--」では、問題点の一つとして通信販売を挙げています。

そもそも、犬は生き物なのですからバッグやCDを買うのとはわけが違います。どの購入ルートであってもトラブルがまったくないわけではありませんが、特に通販やネットオークションでは子犬を実際に見ることなく買い求めるケースが多いためトラブルが目立つ傾向にあることは否めないでしょう。また、ペットショップであっても管理が行き届き、子犬の社会化などにも配慮しているショップならいざしらず、そうでない場合には注意が必要です。ペットショップの場合、売られている子犬がどこからやって来るのかというと、ブリーダーや輸入業者から入って来るルート、卸売業者から入って来るルート、オークションを経てやって来るルートが存在するのが日本の現状です。

子犬を親から引き離す月(日)齢問題

ここで問題になるのが、子犬が母犬から引き離され、売られていくまでの月(日)齢です。アメリカ(22の州)やイギリス、ドイツ、フランス、オーストラリアなどでは法律によって生後8週齢未満の子犬は母犬から引き離して販売してはならないとされています(アメリカの2州では生後7週齢未満)。これは子犬の病気感染予防はもちろん、必要最低限な社会化期間を確保するなどの目的があるわけですが、この点、日本ではどうなっているのでしょうか。

日本の場合は、本年度をめどに「動物の愛護および管理に関する法律」の改正を目指し、動物愛護管理のあり方検討小委員会が設けられ、議論が交わされてきましたが、その中の課題の一つとして子犬や子猫を親から引き離す時期についても取り上げられました。つまり、これまで日本の法律の中にはその月(日)齢についてはっきりとした数字が盛り込まれてはいなかったわけです。結果的に、ペット事業者団体が主張する生後45日齢、実験結果から導き出された生後7週(49日)齢、海外の事例にならった生後8週(56日)齢の3つに意見が分かれてしまいました。残念ですが、法律的に規制のできる数字を盛り込むまでにはもう暫く時間がかかるようです。

では、実際には子犬が生後どのくらいで母犬から引き離され、一般の飼い主さんの手元に渡っているのでしょうか。それは環境省が公表している資料「犬猫幼齢動物の販売日齢について」からおおよそ知ることができます。環境省が2009年度に行ったペットの繁殖・販売に携わる事業者を対象にしたアンケート調査によると、生産者(ブリーダーのことでしょう)から一般の飼い主さんに渡るルートでは生後50~55日齢が最も多く42%、ついで生後56~60日齢が15%となっています。小売業者(多くがペットショップでしょう)から一般の飼い主さんに渡るルートでは最も多いのが生後50~55日齢で46%、ついで生後45~49日齢で29%。生産業者から小売業者に渡るルートでは生後40~44日齢で52%、ついで生後45~49日齢が41%。卸売業者から小売業者に渡るルートでは生後50~55日齢が97%。オークション市場では生後40~44日齢が59%となっています。こう書くと生き物でありながら、まるで物のようですね。

ご存知のように子犬はまだ生まれたばかり、病気感染には注意が必要です。母犬の初乳を飲むことで母犬からの免疫抗体を譲り受け、暫くの間は伝染性の病気から体を守ることができるのですが(これを移行抗体と言います)、この移行抗体は生後6~8週齢くらいで徐々に低下していき、生後90~120日齢ほどで多くの場合完全に消滅してしまいます。移行抗体がまだたくさんある時にワクチンを接種しても無駄となり、完全に低下してからでは病気感染のリスクが高くなってしまいますので、その途中でワクチンを接種するのがよいということになります。ただし、ワクチンは移行抗体が20%より多く残っている時に接種をしても効果がなく、20%以下に下がってから接種するのがベストなのですが、そのタイミングを把握するのはなかなか難しいため複数回ワクチンを接種することになるのです。こういった事情からちょうど移行抗体が不安定になる時期に子犬がやり取りされる現状にあるということを私たちは知っておく必要があるでしょう。

次に、子犬が欲しい人とブリーダーとを結ぶポータルサイトをご紹介します。



ブリーダー探しのシステムツールとして

Breedersトップページ

子犬が欲しい人とブリーダーとをマッチング、ブリーダーの子犬出産情報ポータルサイト「ブリーダーズ」。

前述したような現状にあって、昨今ではブリーダー探しを謳うサイトもちらちら登場していますが、リスト化されている、つまりリンクを飛ばしてあるのみ、登録ブリーダーの数が少ないというものが目立つようです。

今回ご紹介する『ブリーダーの子犬出産情報ポータルサイト ブリーダーズ』は現時点で登録ブリーダーの数1,055件、登録犬数は2,452頭となっています。同サイトは犬を販売しているというのではなく、あくまでも犬が欲しいという人とブリーダーとをつなぐ役目を果たすものです。そのために各ブリーダーの動物取扱業登録ナンバーが同サイトによって確認されており、それぞれにきちんと掲載されています。また、どんなブリーダーでも登録できるというわけではなく、多犬種を扱っているブリーダーや仲介業を併行して営んでいるブリーダーなどは登録できません。動物取扱業の登録がしてあることはもちろん、繁殖に関する知識が充分にあること、健康および衛生管理がしっかりとできていること、先天性疾患が発見された場合の対処、飼い主さんへの情報提供などいくつかの項目がクリアできたブリーダーしか登録することはできません。しかし、これらはブリーダーの条件としては当たり前のことですよね。

さて、同サイトでブリーダーを探す場合は希望の犬種をクリックすると子犬の写真が並んだページに飛んでいきますので、気になる子犬がいればさらにクリック。性別や誕生日、毛色、血統書の有無、出生地、値段、ワクチン代、引渡し方法、引渡し可能日、生命保証について、犬舎見学の条件などを詳しく見ることができます。中には動画で子犬の様子が見られるものもあります。そのコが気に入れば、そのままブリーダーに問い合わせができるようになっていますので、そこからは直接ブリーダーとやり取りをすることになります。

実は、前出の動物愛護管理のあり方検討小委員会における課題の一つとして子犬や子猫など実際の動物を確認しないままでの販売方法、また飼い主となる人に直接会った上でその動物の特性や遺伝性疾患をはじめとした病気、飼育方法などについて説明しないままでの販売方法には問題がある、飼い主となる人に対面して説明するとともに実際の動物を確認することを義務化するべきであるという意見が交わされました。これらが実際に法律に組み込まれるのかどうか、それは今しばらく時間を待たなければならないのでしょうが、いずにしてもブリーダーと直接やり取りをし、子犬はもちろん母犬や育った環境などを見せてもらえるということは安心材料になるでしょう。ただし、子犬が感染症にかかるリスクが最も高い時期や産後の母犬の状況によっては希望どおり見せてもらえないこともありますが、その時期がずっと続くというわけではありません。タイミングを見てなるべく見せてもらうことをガイドはお勧めします。

『ブリーダーズ』のサイトオーナーである株式会社ワンダードリーム代表取締役古川氏は愛犬家であるとともに大手ホームセンターでお仕事をなさっていた経験からペット流通の裏事情も熟知なさっている方。一頭でも多くの犬が健康管理の行き届いた環境の中で育ち、流通過程の途中で命を落とすことがないように、そして新しく飼い主となる人が健康な犬と巡り会えるようにという想いから立ち上げたのがこのサイトです。

日本の犬事情は一昔前に比べるといろいろな面で大きく変化しようとしています。まさに黎明期。犬を手に入れる方法やそれにまつわる環境もその変化から免れることはできないでしょう。そうした中で『ブリーダーズ』のようなサイトが生まれたことは必然と言えるのではないでしょうか。

犬は命ある生き物です。安易に考えることなく、真摯に犬をお選びください。みなさんと犬との素敵な出会いがありますように。


参考資料:
環境省 中央環境審議会動物愛護部会 動物の愛護管理のあり方検討小委員会(第25回) 動物愛護管理のあり方検討報告書(案)
環境省 中央環境審議会動物愛護部会 動物の愛護管理のあり方検討小委員会(第4回) 犬猫幼齢動物の販売日齢について
環境省 統計資料 動物取扱業者の登録状況
独立行政法人国民生活センター 各種相談の件数や傾向(ペット)
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※ペットは、種類や体格(体重、サイズ、成長)などにより個体差があります。記事内容は全ての個体へ一様に当てはまるわけではありません。