子どもがいなくても、離婚したら保険の見直しは必要？

結婚したときに保険に入ったら、離婚時には見直しが必要

結婚したとき、お葬式代や入院費用でパートナーに迷惑をかけないために保険を見直したり、未加入だった人は加入した人も多いはず。では、子どもができる前に離婚してしまったら？子どもができる前でも、やはり保険の見直しが必要です。ポイントは死亡保障です（医療保障は、見直しは基本的に不要ですが、この機会に点検をしてみることをおススメします）。まずは、死亡保障の見直しから見てみましょう。

死亡保障はいらなくなるので解約が基本

死亡保障は、結婚したときに、夫・妻ともにお互いのために準備したはず。子どもがいない状態での離婚は、シングルに戻るだけなので、パートナーのための死亡保障はいらなくなります。当分の間、再婚する予定がないなら、いったん解約しましょう。

ただし、一度入った保険を解約するのは勇気がいるので、その勇気が出せない人は解約しなくてもいいでしょう。また、自分に万一のことがあったときに親に死亡保険金を残したい人も、解約しなくてもかまいません。この場合、死亡保険金受取人の名義を親に変更する手続きだけは忘れずにしておきましょう。でないと、死亡保険金は、モト妻あるいはモト夫に支払われることになってしまいますから。

なお、死亡保障を終身保険で準備している人もいます。終身保険は、パートナーのための死亡保障というより、自分の老後資金など貯蓄目的で加入することが多いので、解約には及びません。そのまま続けましょう。もちろん、死亡保険金受取人の名義を親に変更することは忘れないようにしてください。

次は、医療保障についてです。

医療保障の見直しは不要だけれど…

シングル時代、あるいは結婚したときに医療保障を準備したはず。医療保障はパートナーのためというより、自分のための保障という位置づけなので、離婚したからといって見直す必要はありません。

離婚を機会に、保障期間のタイプ、保障額はいくら準備しているか、保障内容はどうかの3つのポイントを点検してみましょう。望ましいのは、保障期間のタイプは終身型、保障額は入院日額1万円、保障内容は最新バージョンのものです。3つのうち、どれか1つでも望ましくなかったら見直したいもの。

最新バージョンの保障内容とは、日帰りや1泊2日以上などの短い入院から保障される、手術の保障範囲は公的健康保険が適用される約1000種類と広いこと、先進医療の保障が付いていることです。保障は、入院と手術、そして先進医療があればいいでしょう。

見直し方としては、今入っている医療保険はそのままで終身保障型・入院日額5000円程度の新バージョンの医療保険に追加で入る方法と、終身保障型・入院日額1万円の新バージョンの医療保険に入り直す方法があります。