誰しも一度くらいは、自分の会社の「離職率」について考えてみたことがあるのではないでしょうか。現在、一般的に新卒の社会人は入社3年で3割が退職をしてしまうといわれています。こうした事実から考えると、1社当たりの退職率は、年間10%前後であれば一般的であるといえます。

離職率が高いのは、どんな企業?

離職率の高い会社は、どんな会社?
離職率の高い会社は、どんな会社?
私が応援させていただいている企業は、この数字が10%未満の離職率のところがほとんどです。退職者が設立以来ゼロという企業さえあります。また、業界ごとの傾向もあり、たとえば製造業は、幾分離職率が低く、商品先物業界、外食、流通小売、不動産、通信関連の営業会社などは一般的にみて離職率が高くなる傾向にあります。また、最近人気の高い、インターネット、モバイル、人材業界についても決して離職率が低い業界とはいえないかもしれません。

とはいえ、離職率というデータが必ずしもネガティブなものを表しているわけではないという認識も必要です。退職者がいない会社は良い会社といえるのかどうかというと、もちろんそういった風にもいえるでしょうし、反対に、多少ぬるま湯的な環境にあるという見方もできるのです。

離職率が高い、ということは、それだけヘッドハンティングや、他から声がかかりやすい業界や会社であるということもできます。まったく市場価値がない会社であれば、そもそも転職すらできないわけですから、転職を念頭に置くのであれば、離職率という数字だけを気にするのではなく、面接や会社情報を調べる際に、退職していった人たちが、どのような進路を具体的に辿っているのか、探ってみると良いかもしれません。

たとえば、比較的採用難易度が高いといわれるようなベンチャーや、大手の企業に転職している、または独立をする人が多いなど、良い意味で外に人材を輩出している会社であると感じられれば、離職率の高さもあまり気にしなくても良いということになります。

かつてのリクルート社は、とりわけ人材輩出企業といわれてきましたが、だからといってネガティブな反応が世間に少ないのは、良い転職ができている、または独立ができているといった印象が強いからなのかもしれません。

最後にまとめると、離職率について考えるときは、

■業界の平均と比べてどうか?
■退職していった方々の進路はどうか?

以上の2点を念頭に置き、面接や説明会といった機会に企業側に確認していくのもよいでしょう。

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