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新社会人が入るべき生命保険と医療保険

生命保険に入るきっかけは就職が多いのだとか。多くの新社会人が保険会社の外交員にすすめられるままに保険に加入しています。果たして、その保険でいいのでしょうか?

福一 由紀

執筆者:福一 由紀

ファイナンシャルプランナー / 仕事・給与ガイド

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生命保険に加入したきっかけで一番多いのが「就職」。 「社会人になったら保険に加入するべき」という話を聞き、「とりあえず」という気持ちで加入している新社会人が多いようです。

中でも大半の人は、保険外交員にすすめられた商品に加入しているとか。果たしてその商品が、本当に必要な保険なのでしょうか? 新社会人の保険の選び方、そのポイントをご紹介しましょう。
医療保険, 生命保険

保険は高い買物。将来も見越し、どの保険を選べばよいか検討しましょう。

 

保険はリスクに備えるもの

なぜ、保険に加入するのでしょうか? それは、いざという時にお金に困ることのないようにですね。死んだ後の家族の生活、病気になった時の治療費がまかなえるように、保険に入っているのです。つまり、死亡や病気の「リスク」に対して、保険に加入しているというわけですね。

ということは、自分自身の抱える「リスク」に対して、自分自身が用意できる現金でどこまでカバーできるか、カバーできない部分を保険で補うと考えればよいのです。 では、新入社員の「リスク」は何でしょうか?
 

死亡保障は300万円程度で充分

まずは、死んだ時のリスクを考えてみましょう。家族を養っているわけではないので、残された家族の生活などは考えなくてもよいでしょう。とはいっても、お葬式代や身辺整理にかかるお金くらいは用意しておいたほうが無難です。

なので、誰も養っていない間は、死亡に対する保障も高額なものはいりません。お葬式代として300万円程度を用意できれば充分です。高い保険料を払って、何千万円もの死亡保障をつけても意味がありませんね。
 

最低限の死亡保障は終身保険で確保

では実際に、死亡保障の保険はどのように選べばよいのでしょうか。基本的に、終身保険で300万円程度の保障を選ぶのがよいのではないでしょうか。生涯にわたって必要となる保障を終身保険で確保するという考え方です。

結婚をしたり、子どもが生まれたりして、必要となる保障額が上がった時は、定期保険や共済保険などで上乗せをすればよいのです。また、必要な保障額が減った場合は減らしていきます。

こうすると、無駄な保険に加入することなく、保険の見直しも容易にすることができます。基本は、最低の生涯保障を終身保険で、プラスアルファ分は定期保険や特約を付け足すということです。

ただし、今は予定金利が低いので、積極的に終身保険に入るという姿勢でなく、最低限の保障を得るという考えで選ぶとよいでしょう。 決して、特約や定期保険分を上乗せしないようにしましょう。

終身保険は若い時に加入すると保険料が少なくてすむという利点もあります。 また、病気などになって保険に入りたい時に、自由に入れないという事態も考えられます。まずは、安い保険料で入れる時に保障を得ておきましょう。
 

医療保障は重視して

次に医療保障のほうを考えましょう。若いからといって、病気やケガに対するリスクを考えないというわけにはいきません。病気やケガは、年齢に関係なくなるものです。入院ともなれば、自己負担が数十万円ということもあります。入院費用だけではなく、その後の治療費も必要になりますし、付き添いなどの費用がかかるかもしれません。

貯蓄がたくさんあるのであれば、あまり心配しなくてよいのですが、新入社員となると手持ちの現金が少ないことが多いもの。いざという時に入院費用も払えない、ということだけは避けたいですね。 医療保障はしっかりと選びたいところです。
 

医療保険も終身がおすすめ

 医療保障は、死亡保障より重視して考えるのがベターです。死亡のリスクより病気のリスクのほうが高いからです。

そして、医療保険も終身保険がおすすめです。理由は、生命保険と同じで、病気になって入れなくなる前に入る、保険料が安いうちに入る、最低の保障を生涯にわたって得るということ。
 

医療保険は日額5,000円は確保したい

医療保険は最低でも入院日額5,000円は入りたいところです。日帰りや1泊2日などの短期入院の保障は必要ないでしょう。あくまでも、入院費用が高額になるリスクに対し、保障が得られるものを考えましょう。

終身医療保険で、入院日額5,000円。日帰り入院などの特約も入れずに、シンプルな保障でよいでしょう。

いかがでしたか? すすめられる保険内容とは、かなり違うものになったと思います。あくまでも必要な保障を見極めて、その部分だけ保険に加入する姿勢が大切です。新社会人はまず、生涯にわたって最低限の必要保障を得るのがおすすめです。

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