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扶養家族ができた、増えたときは死亡保障額を増やします。
結婚した、子どもが生まれた、自営業に転職したのに保険を見直していない家庭は、死亡保障額が足りない可能性があり要注意です。一家の大黒柱の保険をそのままにしておくと、万が一のことがあった場合、遺された家族が生活費の工面で苦労する、子どもにきちんとした教育を授けられない、妻の老後資金準備ができないなど、遺族のライフプランに様々な問題を生じさせます。そうしないためには、どんなときに増やせばいいのか、どう増やせばいいのかを知っておきましょう。

死亡保障額の増やしドキっていつ?

死亡保障額の増やしドキは、大きく3つあります。結婚したとき、子どもが誕生したとき、会社員から自営・自由業に転職したときです。それぞれ、どうして増やす必要があるかをみておきましょう。

結婚したら、夫は、妻のための死亡保障が必要です。シングル時代に保険に入っていないなら、この機会に加入を。ただ、妻はフルタイムで働いている家庭は、夫に万が一のことがあっても、妻が生活に困るケースは少ないと思われるので、子どもができるまで準備しないという選択肢もアリです。

子どもが誕生すると、一家の大黒柱には本格的に死亡保障が必要になります。万が一のことがあっても、子どもの養育・教育のお金で困らないよう死亡保障の上乗せが必要になります。妻もフルタイムで働いていて家計への貢献度が高い家庭は、妻の死亡保障も増やすようにしましょう。

会社員から自営・自由業に転職すると、公的年金が厚生年金から国民年金に変わります。すると、夫に万が一のことがあった場合に公的年金から給付される遺族年金の金額が少なくなります。その分を補うために、死亡保障の上乗せが必要というわけです。