事業者介在型のシェアハウスってどんなもの？
シェアハウスに明確な定義があるわけではありません。テレビドラマに出てくるような、通常の賃貸住宅を仲間と共同で利用するのもシェアハウスですが、近年着実に増加しているのが、「事業者介在型」のシェアハウスです。シェアハウス専用ポータルサイト『ひつじ不動産』を運営する（株）ひつじインキュベーション・スクエアでは、「入居者同士の交流を十分に楽しむことができる屋内の共用設備がある」という条件を「シェア住居」として定義し、該当する主に事業者介在型のシェア住居を紹介しています。
サイトに登録されたシェア住居の物件数及び住戸数は、累計（2013年3月末時点）で 1378 物件、1万9208 戸に達しています。2000年からコンスタントに増え続けていますが、この3年間で約2倍にもなるほど急増しています。
シェア住居の物件数及び住戸数の増加推移（出典：（株）ひつじインキュベーション・スクエア）
では、事業者介在型とは、どういった形態でしょうか。運営事業者が貸主（大家）も兼ねている場合もありますが、貸主は別にいて運営だけを請け負っている場合もあります。いずれの場合も、入居者は運営事業者と入居契約を結びます。運営事業者は、入居者の募集や賃料の集金、退去の手続きはもちろん、共同生活の基本的なルールを設定したり、定期的に巡回するなどして管理にあたります。
そのため、仲間とシェアする場合と違って、退去者が発生しても家賃が上がったり、代わりの入居者を探したりする必要はありませんし、生活上の様々なルールなどについても運営事業者に相談しながら決めることができます。
事業者介在型のシェアハウスの場合は、入居者それぞれの鍵付きの個室とは別に、トイレや浴室のほか、キッチンやリビングなど相互コミュニケーションができる場を共同で利用する居住形態をとることが一般的です。
＞次ページからは、事業者介在型のシェアハウスのメリットと注意点について見ていきましょう。
