起業・会社設立のノウハウ/事業計画書・ビジネスプラン

マッサージ業(整体院)で起業・独立開業するノウハウ

リラクゼーション業界での起業・独立開業の相談が増えています。中でも特に人気があるのがマッサージ業(整体院)。小資金で始めることができ、世の中のニーズが高いのが人気の理由でしょう。これからも店舗が増えるであろうこの業界で起業して生き残るためには、事前にじっくりと検討が必要です。今回はマッサージ業(整体院)での起業・独立開業について解説していきます。

中野 裕哲

執筆者:中野 裕哲

起業・独立のノウハウガイド

最近、マッサージ業(整体院)での起業・独立開業の相談が増えています。小さな資金で起業・独立開業できること、手技をマスターすれば誰でもチャンスがあること、世間のニーズがまだまだ伸びていることなどがその人気の理由です。

お客様の体の調子を整えて喜んでもらえるのですから、やりがいと喜びを感じられる素晴らしい仕事ですよね。ただ、これだけ同業者が増えてくると、繁盛する店とそうでない店との差が開いているのも事実。起業・独立開業した後に後悔しないためにも、事前に様々な検討を重ねておきたいものです。

今回は、マッサージ業(整体院)での起業・独立開業について解説します。


整体師の資格

整体師は民間資格。手技の種類も多彩。

整体師は民間資格。手技の種類も多彩。

整体師は国家資格ではなく、民間資格・認定資格。民間の学校に通って資格を取得するところから始まります。学校も多種多様。数日で終了するところから数年を要するところまで様々です。

手技の種類も学校によりいろいろ。どこで何を習得するかによって大きく将来が左右されるため、入学時期や場所、期間、費用などだけで選ばないように気を付けてください。決して安い授業料ではないため、学ぼうとしている技術がどんなものなのか、ちゃんと理解してから入学することをオススメします。

スクールと院を併設していて、スタッフの起業・独立開業の後押しを積極的に行っているところに入学するのも起業・独立開業への近道です。


経験の積み方

学校を卒業し、整体師の資格を取得したあとは、どこかの院に就職して修業を積むことが必要です。起業・独立開業を意識するなら、手技や接客技術のレベルアップ、知識の習得はもちろんのこと、院の経営全体を間近で見て体得できるところに就職したいですよね。そのような視点でいくと、大手ではなく数店舗規模、繁盛していて開業10年未満の院を選択することがオススメです。できれば、応募前に実際に施術を受けてみましょう。手技のレベルや院の雰囲気、活気などを体感できるはずです。

修業期間中は、ただ漫然と仕事をこなすのではなく、近い将来の起業・独立開業を意識しながら、一日一日、大事に修業に励みたいところです。接客技術のマスターも大事なポイント。その他のあらゆることもスポンジのように吸収して自分のものにしましょう。あくまでも修業です。決して待遇の良い業界とはいえないですが、夢のためなら多少のつらいことにも耐えられるはず。一生懸命がんばりましょう。

※参考例:マッサージ整体院 なごみや (なごみ東京整体スクール併設)


院の方向性を決める

手技や知識を深く体得し、実際の経営をしっかりと見たという自信ができたら、いよいよ起業・独立開業。しっかりと準備を始めましょう。

具体的な準備を始める前に、まず初めに、どんな院にするのか徹底的にイメージすることが重要です。ここがおろそかなまま進んでしまうと、結局何がしたいのかわからないという特長のない院ができあがってしまいます。
  • どのようなサービスを
  • どのようなターゲット顧客層に
  • どのような立地で
  • どのような内装、雰囲気で
  • どのような価格で
提供するのか。具体的に書き起こしながら、事業計画書の作成を進めていきましょう。ライバル店との競合分析、市場調査も取り入れながら、自分の店のUSP(ターゲット顧客層が他の店ではなく、あなたのお店を選びたいという圧倒的な強み)を見つけることが成功の秘訣といえます。

※事業計画書の書き方については、「事業計画書の書き方」をご参照ください。


資金の目途をつける

院の方向性が決まったら、開業資金についての目途をつけていきましょう。どんなに小さく始めるとしても最低100万円は必要になります。経験を積む間にがんばって100万円は貯金をしておきたいものです。

ひとまず自宅で始めるというケース以外は、起業・独立開業当初に創業融資を調達するのが一般的。創業融資の借入先として可能性があるのは、日本政策金融公庫の新創業融資、都道府県・市区町村などの自治体が行っている創業融資のどちらかです。

いずれで借りるとしても、全体でかかるお金のうち、何割の自己資金を用意できたかという自己資金割合が審査の重要なポイントになります。原則として、日本政策金融公庫の新創業融資の場合、全体の1/3、自治体の創業融資の場合1/2(ただし、自治体によって自己資金割合の要件は異なります。)が必要です。

※起業時の資金調達、創業融資についての詳細は以下をご覧ください。
自己資金はどのくらい?起業での資金調達
日本政策金融公庫で新創業融資を調達するノウハウ
公庫創業融資の獲得率を上げる創業計画書の書き方

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