医療保険の選び方は、独身と既婚ではいろいろと異なるものです。既婚でも子供がいるかいないか、子供を予定しているかいないかによってもまた異なります。今回は主に子供がいないような既婚者に的を絞って医療保険の選び方を考えてみました。
医療保険はどのくらい必要!?
医療保険はどうするの?
まず、病気やケガで入院や手術をした時の支出をイメージし、備えておいた方が良い医療保険の大きさを確認しておきましょう。
■入院や手術をした時の経済的マイナス要因
治療費、入院や手術にともなう雑費、病院への交通費、収入の減少、配偶者の看病に関わるコスト、配偶者の収入減(見舞いによる残業の減少など)、退院後の通院費など
■入院や手術をした時の経済的プラス要因
社会保険などからの給付、入院中の家庭での生活費(光熱費など)の減少など
医療保険を選ぶ際は、経済的マイナス要因からプラス要因を引いて足りない分を補えるようなボリュームにしておくことが望ましいです。ただ、適切なボリュームは生活環境や病院によってかなり異なります。この機会に夫婦で、現在の収入状況から今後のライフプランや、もしもの時の想定する病院など、いろいろと話し合ってみると良いです。
40歳代くらいまでの共働きはどうする?
30歳代や40歳代で共働きの場合は、生活費の負担割合などが同程度なら、どちらが入院や手術をしても、経済的負担は差ほど変わらないと考えられます。夫が入院給付金日額1万円なら妻も1万円のように、2人とも同じようなボリュームの医療保険に加入すると安心できるのではないでしょうか。
ただ夫婦に年齢差がある場合は、払込期間を60歳や65歳で合わせると、月々の保険料はかなり差が出ます。後々の支払いに困らないようにする為にも、保険料の払込期間は先に定年を迎える方の年齢に合わせて設定しておくと良いでしょう。
※例えば、夫が45歳、妻が35歳でそれぞれ払込期間を65歳に設定すると、妻の保険は夫が75歳になるまで払い込まなければなりません。夫は既に勤労収入がなくなっている可能性が高い為、夫の定年が65歳ならできれば妻の払込期間は55歳(妻の年齢で)までにした方が良いという意味です。
生活費の負担割合が極端に違う場合や、どちらかが近い将来仕事を辞めるような場合は、入院や手術の際の経済的負担も随分と違ってくるので、保障の大きさもそれに見合ったボリュームにしておくと良いです。
50歳代や60歳代の共働きはどうする?