【介護用品】介護用品の購入（福祉用具販売）

まずは介護保険の要介護認定を

介護保険の要介護認定を受けている場合、「福祉用具販売」として定められた介護用品を1割負担で購入することが可能。

要介護認定の申請方法は、「介護保険の手続き・申請について」で詳しくまとめているので、介護保険の手続きがまだの方はこちらの記事をご確認ください。
 

1割負担で購入できる介護用品

「福祉用具貸与」として1割負担で購入できる介護用品は次の通り。

• 腰掛便座
• 入浴補助用具
• 簡易浴槽
• 移動用リフトのつり具の部分
• 自動排泄処理装置のカップやホースの部分

ただし、年間の上限金額は10万円まで。「福祉用具貸与」とは異なり、要支援1～2や要介護1でもすべての介護用品を購入することができますが、移動用リフトのつり具部分については要介護2以上でレンタル可能な移動用リフトが無いと使えません。これと同様に、自動排泄処理装置のカップやホースの部分についても、要支援1以上からレンタルできる自動排泄処理装置（尿のみを吸引するもの）か、要介護4以上からレンタルできる自動排泄処理装置（尿・便両方を吸引するもの）が無いと使えません。

「福祉用具販売」の対象となる介護用品について、より詳しい情報は「財団法人テクノエイド協会/介護保険給付福祉用具情報」で知ることができます。

介護保険の「福祉用具販売」を利用する場合、都道府県の指定を受けた業者で購入しないと全額自己負担となってしまうので注意が必要。まずは地域包括支援センターか担当のケアマネジャーに相談しましょう。入院中の場合は、病院のソーシャルワーカーに相談するのもオススメです。
 

介護保険が使えない場合の対処法

次のような場合、必要な介護用品があっても介護保険の「福祉用具販売」を利用して購入することはできません。

• 要介護認定で「非該当（自立）」と判定された
• 「福祉用具販売」で認められているもの以外の介護用品を使いたい

こうしたときの対処法としては、次のようなものがあります。

■ リサイクル販売業者を利用する
中古品を使うことに抵抗感がない場合は、介護用品のリサイクル業者を利用するのも良い方法。ただ、便座や入浴補助具などはリサイクル業者でもあまり扱っていないのが実情です。「介護用品販売とっぷりさいくるモール」などの専門サイトを活用してみるのもよいでしょう。

■ 格安なネットショップを利用する
新品を自費で購入する場合、通常の介護ショップに比べて格安で品ぞろえも豊富なネットショップを利用することも考えましょう。介護保険の対象となるもの以外にも、多種多様な介護用品が販売されており、うまく使えば介護が格段にラクになります。「Amazon.co.jp: 介護ストア」「介護用品・福祉用具の格安販売～親ケア特選ショッピング」などのサイトもオススメです。