【ストレス】大不況の今、働く人こそ「心の危機管理」が必要！

「100年に一度」の大不況の今、働く人の心は未曽有の危機に晒されています。そんな中、どのように心の危機管理をしていけばいいのでしょう？ 企業へのメンタルヘルス対策のコンサルティングを行う(株)ハートセラピーの柳原里枝子氏に、話を伺いました。

リスクヘッジとして、メンタルヘルス対策は有効

------日本では毎年3万人以上の自殺者が出ていますが、近年は特に、働く人の心が不安定になっていると思われます。

不況の影響もありますし、社員の過労や職務の重責などの問題が生まれやすいですね。でも、メンタルヘルス対策は、積極的に取り組むと心の病のリスクは確実に減ります。

(財)社会経済生産性本部のアンケート調査によると、上場企業の心の病は、2006年までは「増加傾向」という回答が増え続けていたのですが、2008年には初めて減少しました。実は、これは企業のメンタルヘルス対策の効果が表れている所以だと評価されているのです。

------しかし、「メンタルヘルス対策なんて大企業だけ」という印象があります。

たしかに、最初は労働法遵守とCSR（企業の社会的責任）の目的で、「仕方なく」メンタルヘルス対策を開始する企業が多いのが現状でしょう。しかし、現在ではパワハラ改善や離職率低下、業務効率改善などの効果に気づき、積極的に取り組みを進める会社も増えています。

------中小企業ではどうでしょうか？

大企業に比べれば、圧倒的に対策が遅れています。業種によって大きく違いますが、特にシステム開発などIT系企業ではうつ病の発生が深刻です。過労が常態化していて、時間外労働100時間超など、稀ではありません。

また、IT系企業はコミュニケーションが進みにくいこと、長時間勤務になりやすいこと、気分転換をしにくいことなどから、心の問題要因が特に多いです。このような状態では、特に中小企業では次々に退職者が出るので、経営が不安定になりがちです。したがって、IT系企業ではリスクヘッジとして、メンタルヘルス対策に取り組んでおられる会社も多いですね。