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弥生会計・導入編 科目設定を行う

弥生会計で科目設定、補助科目設定を行います。設定しなくてもそのまま使えますが、補助科目を設定することで経営判断に必要な様々な会計情報を得ることができます。

水谷 哲也

執筆者:水谷 哲也

企業のIT活用ガイド

「弥生会計・導入編 消費税の設定」の続きです。弥生会計で科目設定、補助科目設定を行います。
弥生会計で科目設定を選ぶ
弥生会計で科目設定を選ぶ

設定しなくてもそのまま使えますが、補助科目を設定することで経営判断に必要な様々な会計情報を得ることができます。

弥生会計の導入画面で科目設定を選ぶと、ずらっと科目が出てきます。用意された科目だけでもかまいませんが、必要なものには補助科目を設定しましょう。設定は導入時だけでなく、随時行うことができます。

複数の銀行と取引をする

まず銀行口座に補助科目を設定しましょう。預金の科目を選び、「補助作成」をクリックすると補助科目が設定できます。取引をしている銀行名を補助科目として設定していきます。
弥生会計で科目設定を選ぶ
預金に補助科目(銀行名)を設定する

事業を行い、複数行の銀行と取引をしていると、行員が「当行に取引を集中させませんか、そうすれば手数料も安くなりますし、御社も管理が当行だけなので楽になりますよ。」と言ってくる場合がありますが、安易に話にのってはいけません。

運転資金が足りなくなり、融資を受けようと取引を集中させた銀行に申込をし断られたら万事休すです。「取引を集中させましょう」と言っていた行員は3年たてば異動で支店にはいません。

断られてから取引のない銀行に融資の申込をしても、申し込まれた銀行は会社の情報を持っていませんので、審査に時間がかかります。というよりも銀行にとっては「飛び込み客」になりますので、基本的に断ります。

事業を行うのであれば、複数の銀行と取引をしましょう。銀行側にある程度、口座を通じて商取引の入出金が分かるようにしておきます。銀行としても口座の範囲内になりますが事業の状況がわかりますので、融資の相談にのってくれます。

特に融資を受けている銀行には売掛金の入金口座や定期預金口座は開かず、別の銀行にしましょう。融資の返済が遅れ始めると相殺されてしまい、余計に運転資金が足りなくなるおそれがあります。

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