文章:高野 秀敏(前任ガイド)
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| 給与(年収)交渉をしてもいい人って、いったいどんな人…!? |
新しい会社に入社する際、給与交渉をしたことがある、という人はいったいどのくらいいるのでしょう。お金の話をすると「お金が全てではないし」「そんなことをしたら嫌がられそう」といった声も聞こえてきそうです。しかし一方で、何故自分は給与交渉しなかったんだろうと、後悔する人も多いようです。
ならば、とにもかくにも交渉をすればよいのかというと、そうではありません。なぜなら、給与(年収)交渉については、して良い人と・しないほうが良い人、ふたつのパターンがあるからです。
「未経験」なら年収交渉はご法度!
元の仕事から他業界にいく、職種を変えるなど、転職先の企業の即戦力となれない人、すなわち、すぐには会社に貢献できない人。この場合は、会社に入ってまずは勉強させてもらう部分が大きいわけです。つまり、給与交渉についてはしないほうが無難ということですね。
ちょっと考えてみればわかることですが、企業からすれば、畑違いの仕事となると、採用後、半年程度のスパンで成果を出すのは難しいかもと思われているわけです。それに対して、年収も現職以上に欲しいといった、強い要望を面接の際に出してしまうと、内定はかなり出にくくなります。
就職先企業にお土産がある人は、年収交渉すべき!
就職先企業にお土産があるといっても、決して賄賂などではありません。転職先が現在の仕事(企業)の競合であるといったように、採用することで、企業側に付加価値を提供できるような場合や、自分の強みがほぼ100%生かせて、自分を採用することで、明確に企業に、貢献できると断言できる場合がこれにあたります。
たとえば、営業マンであれば、「自分に」顧客がついていて、ほかの会社に転職しても、顧客を連れてくることができるとか。あるいは、WEBマーケティングのプロであれば、転職先の業界をマーケットとして捉えて成果を出した経験があり、具体的にどうやれば、集客に繋がるのか明確に話をすることができるとか、つまり、マーケティングの目で、今後、働く会社の集客などについて語れるといったように、就職先の企業になんらかの「お土産」を持っていけるのであれば、給与交渉をして損はないかもしれません。
そうは言っても、なかなか難しい給与交渉。
次のページでは、給与交渉の具体的ヒントを紹介します。