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50代が考える年金を含めた老後収入対策

50代の方々は、セカンドライフの収入が気になる頃。公的年金がいくら受け取れるのかをしっかり把握し、セカンドライフの収入を増やすため、今できることを考えたいものです。

和田 雅彦

執筆者:和田 雅彦

年金ガイド

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50代が受け取れる公的年金って

50代になると、そろそろセカンドライフのことが気になってきます。年金の相談も50代の比率が高いようです。

セカンドライフの収入の柱である公的年金について知りたいと思うのは当然のことといえます。今、50代の方は、厚生年金の支給年齢引き下げの真っ只中にいる世代なのです。

今、男性で70歳以上の皆さんは図で示すと以下のとおりとなります。
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60歳代前半(60歳から64歳の間)のみ支給される老齢厚生年金について、男 S16.4.1以前、女S21.4.1以前生まれの方には報酬比例部分、定額部分とも60歳から支給される

支給年齢引き下げ真っ只中の50代の皆さんは以下のとおりです。
画像の代替テキスト
年金がいくら出るのかも大事だが、年金が何歳から出るのかも大事な問題

図を見ていただいてお分かりのとおり、年齢が若くなるにつれ定額部分だけでなく、緑色の報酬比例部分の支給も繰下げられています。50代でも前半の後半の方で、65歳までの支給額にかなり差があるという現実があります。

当たり前だが、60歳以降も働くことがベスト

図から50代前半の方は、60歳代前半について公的年金がほとんどあてにならず、自助努力の60歳前半の収入対策を立てざるを得ない状況であることがわかります。

収入対策で最も手っ取り早いのが、当たり前ではありますが「60歳以降も働き続けること」だと言えます。幸い企業には現在、60歳以降も継続雇用義務があり、本人が希望すれば働き続けることが可能になっています。

但し、現在のところ60歳までと同じ条件での雇用義務までは無く、一般的に嘱託として再雇用されるケースが多いようです。給料は60歳までと比べてある程度は下がるのでしょうが、雇用保険から給料の補助が出る場合もあります。

また、働いた期間分、年金額が増えることも忘れてはいけないメリットです。働くことが収入アップだけでなく、年金増額対策にもなっているわけです。

今できる対策とは?次ページで検証
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