【生命保険】老後を救う終身保険活用術（２）

時間はあっという間に過ぎていきます。

前回は、これからは老後の生活資金を自分で準備しなければいけないというお話をしてきました。しかし、それができれば苦労はしないわけです。そこで、今回は具体的な老後資産形成のお話をしましょう。

気がついたら貯まっていた？

一言で積立といっても、かなり選ばれた人でないと老後に備えてコツコツためていったり、長期投資、資産運用等で着実に資金を作っていったりすることは困難を極めます。

日本人が、他国の一般的なレベルに比べ投資センスが劣っているかどうかは分かりませんが、アンケートをとってもやはり日本人はリスクをとって運用することを避ける傾向が強いです。

したがって、コツコツ貯めるしかありません。しかし、こちらも殆どの方が難しいでしょう。私の経験上、毎月定額を確実に貯めていける人ならいいですが、そうでない人は変わることは難しいです。

ただし、老後の資金作りには「こつこつ」と「積極的資産運用」ともう一つあります。日本人の高齢者の多くがなぜお金があるのか。それは、退職金や年金のおかげです。みなそれぞれのお金を受け取る権利を得るためにちゃんと、お金を払ってきています。これは殆どの家庭がそうです。

たまに、自営業の方で国民年金を支払っていないという方がいますが、サラリーマン家庭がほとんどの日本ではそれはレアケース。多くの人はこれまでたくさんの年金保険料や健康保険料を払ってきたのです。

これは、払ったというより、払わされていた。強引に給料から引かれていたといった方が良いでしょう。

また、日本人が保険好きと言われて久しいですがこれは大きな間違いです。日本人が生命保険に加入している人が多いのは、日本の生命保険会社がそれだけ営業力を持っていたこと。そして半ば付き合い、もしくは勧められてやむなくという保険に何十年も保険料を払っていくという日本人の気質があります。

ご相談に来られた方の中には、利率の良い時代から20年以上の保険期間の養老保険に入っている方が多いですが、皆さん2万、3万の保険料を払ってこられていて、解約することなく満期を迎えています。

これも単なる積立だったら、途中で使ってしまっていたと、保険金を受け取る本人が言っていて、満期金を見て驚くくらいです。このことは老後の生活資金の作り方のヒントになります。

終身保険を「活用」してみよう

生命保険は保険料を支払わなければいけませんが、現在では全て自動口座引き落としです。毎月、毎年一定額が使ってしまう前に口座から消えていきます。まさに消えるという感じではないでしょうか。

そうなんです、会社の財形しかり、社会保険料しかり、すべて使う前に給料もしくは口座から引き落とされてしまう。だからまるで「消えた」ように感じます。消えたということはその存在を忘れるということです。
日本人のサラリーマンは税金に無頓着と言われますが、年金や健康保険の保険料にも無頓着です。さすがに財形貯蓄は自分で金額を決めるので、何も知らないというわけではありませんが、多くの人の感覚として、気づいたら貯まっていたというのが本音ではないでしょうか。

生命保険料も同じです。給与から引き落とされるわけではありませんが、給与を下ろしに行く頃には保険料は保険会社が持って行ってしまいます。

このように、生命保険を使った資産づくりは、年金や退職金のように、ある年数を経るとほぼ自動的に貯められるツールになります。

終身保険の持つ貯蓄機能

終身保険は以下の要件を満たすと解約時の払戻金が支払った保険料を下回ることは少ないでしょう。

要件その１　保険料の払込期間が満了して5年以上経過している
　　　　　　年齢や保険会社によって異なります。
要件その２　保険料は短期払いに設定している
　　　　　　60歳払い込み満了、10年払込満了など保険期間の終身に対し短い期間で保険料を払ってしまうことを短期払いと言います。
要件その３　一切特約はつけない
　　　　　　入院や傷害などの特約は、確実に返戻金を減らします。すなわち元本割れを起こします。
要件その４　低解約返戻金型を選ぶ
　　　　　　低解約返戻型というのは、保険料払込期間中に解約した場合、解約返戻金をかなり抑えた商品。要するに保険料を払っている時に解約すると、ほとんど戻ってこないタイプ。その代り、保険料払込満了後に解約すると解約返戻金が支払った保険料より多い。要するに儲かるということです。

これらの要件を満たした終身保険であれば、老後の資金作りに一役買ってくれます。

（この要件を満たしても、年齢や保険会社によっては、元本を割り込んでしまう終身保険もないとは言えません）
そして、もう一つのメリットがあります。それは終身保険の解約返戻金の額が1年単位で金額が契約時に決まっているということです。どういうことかというと、契約後何年で解約するといくら支払われるかが契約時に表形式で受け取れます。こちらを確認することで、「何年後にいくら貯めたい」といった、かなり計画的な準備もできますし、その保険が、元本割れの商品かどうかも一目瞭然なのです。

いかがでしょう。終身保険であれば、積立や資産運用が苦手な人でも老後の資金を計画的に貯めることができるのではないでしょうか。
この貯蓄性を生かせば教育資金の準備にも一役買ってくれます。教育資金の準備と言えば学資保険が思い浮かぶかもしれませんが、加入する前に、終身保険で準備するという方法も覚えておいて損はないでしょう。